現在、話題沸騰中のNFT（Non-Fungible Token：非代替性トークン）。
NFTを使ってデジタルアートなどを保存することで、この世に1つとないアート作品やデジタルコンテンツを作り出すことができます。2019年頃から注目を集め、2020年後半からは、BTCをはじめとする暗号通貨へのに人気の高まりに付随する形でさらに脚光を浴びました。
その結果、Twitter創業者のジャックドーシー氏の最初のツイートが化され、約3億円で落札されるなど、NFTアートの販売価格が高騰する現象が起こっています。
今回は、そんなNFT関連のおススメの日本株銘柄を、NFTの観点から観察してご紹介していきます。
NFTのおススメの関連銘柄
NFTの関連銘柄でおススメの日本株は、以下の11株です。
- メディアドゥ
- メルカリ
- マネックスグループ
- GMOインターネット
- シンワワイズ
- gumi
- Link-U
- スクエニHD
- セレス
- フーバーブレイン
- マイネット
- Gamewith
メディアドゥ
【メディアドゥの注目理由】
- NFTを活用した「デジタル付録」サービスを開始予定
- 「デジタル付録」をトレードできる「メディアドゥNFTマーケットプレイス」を開始予定
2021年4月12日、メディアドゥはトーハンとNFTを活用した「デジタル付録」を全国書店で展開することを発表しました。
メディアドゥの「デジタル付録」とは、書店を訪れて本を購入した場合に、NFTを活用したデジタルコンテンツが付与されるとするモデルです。具体的には、書籍購入時に限定版のデジタル付録（動画、音楽なども可能）が付与されます。
本サービスは、書店を訪れて出版物を購入した読者に、NFTを活用したコンテンツを付与するモデルとして検討を進めております。
例えば、紙書籍に限定版デジタル付録（動画、音楽なども可能）を付けて販売します。これまで“所有”できなかったデジタルアイテムですが、本サービスではこれが“所有可能”となり、コレクション対象のデジタル収集品にもなります。
これにより、ファンはアイテムを介したコミュニケーションを取ることができ、単なる売買に留まらない、新しい形のエンターテイメントを楽しめるようになります。
このデジタル付録のサービスには、すでに
- KADOKAWA
- 講談社
- 集英社
- 小学館
といった、大手出版企業の参加が表明されています。
本サービスの技術開発は2021年夏ごろの完了を予定しており、サービス展開は年内を目指しているようです。
さらに、このデジタル付録は、「メディアドゥNFTマーケットプレイス」というプラットフォームにて、ファンの間で交換などの取引ができるようです。この「メディアドゥNFTマーケットプレイス」は、
- グローバルで取引可能（日本円や米ドルで取引可能）
- デジタル付録の売買・取引履歴を可視化（著者・出版社に還元可能）
- デジタル付録以外の事業モデルも検討中
といった特徴を持ち、年内にリリースされる模様です。
このように、メディアドゥはNFTマーケットに注力しており、NFTの関連銘柄として非常に注目を集めています。
メルカリ
【メルカリの注目理由】
- NFT関連サービスを企画／開発する新会社「メルコイン」を設立
2021年4月5日に、大手フリマアプリのメルカリは、暗号資産（暗号通貨）やブロックチェーン関連のサービスを企画／開発する新会社「メルコイン」を設立することを発表しました。
価値交換を実現するブロックチェーンの技術に取り組むことで、NFT（Non-fungible token）※3等、これまでのモノ・お金に限らず、サービスやデジタルコンテンツなどのあらゆる価値を誰もが簡単に交換できる新しい取引の形を創出し、さらなる顧客体験の向上や顧客基盤の拡大に繋げていきたい考えです。
メルコインは、メルカリ内での暗号通貨決済を実現するだけでなくブロックチェーン事業と、新たなデジタルコンテンツ、サービス、所有権を流通させることを目指し、アスリートやアーティスト、アート、 ゲーム領域においてクリエイター個人をエンパワーメントするNFT事業の2事業があります。
両事業ともNFTに限らずブロックチェーンや暗号資産など、NFTに関連するサービスであるため、NFTの関連銘柄として非常に注目を集めています。
マネックスグループ
【マネックスグループの注目理由】
- グループ会社の「CoinCheck」がNFTマーケットを運営
マネックスグループには、暗号資産取引所「CoinCheck」を運営する、コインチェック社があります。コインチェック社は国内初として、NFTの取引サービス「Coincheck NFT（β版）」を2010年3月24から開始しました。
「Coincheck NFT」の利用には、CoinCheckの口座が必要であり、ブロックチェーン上のデジタルアイテムであるNFTを、Coincheckで取扱可能な13種類の暗号資産と簡単に交換できます。
Coincheckで取扱中の暗号資産（13種）
- BTC
- ETH
- ETC
- LSK
- FCT
- XRP
- XEM
- LTC
- BCH
- MONA
- XLM
- QTUM
- BAT
- IOST
- ENJ
サービスリリースとともに、日本最大級のブロックチェーンゲームである「CryptoSpells」と、全世界4,000万DLを達成した「The Sandbox」で利用可能なNFTの取扱いを開始しました。今後はゲームのみならず、アートやスポーツなど幅広い分野に拡大していくようです。
暗号通貨取引所であるコインチェックとNFTとの相性は非常によく、市場からの期待も高いため、NFTが注目されるほど、コインチェックがいるマネックス株も上がる可能性があります。
ＧＭＯインターネット
【GMOインターネットの注目理由】
- NFTのマーケットプレイス「アダム byGMO」の提供を発表
- GMOグループ全体でブロックチェーンや暗号通貨事業を実施
2021年4月9日に、大手ネット広告会社のGMOインターネットグループは、NFT事業に参入することを発表し、NFTのマーケットプレイス「アダム byGMO」を提供することを公表しました（近日リリース日発表）。
GMOインターネットグループは、NFTをインターネットにおけるコンテンツ流通に革命を起こすものと捉え、真正性と安全性を担保しながら、アートや楽曲、著名なアーティストによる希少性の高いコンテンツのマーケットプレイス「アダム byGMO」の提供を予定しております。
「アダム byGMO」はその名称のとおり、人類の創造主によって創られた最初の人間、またはヘブライ語で「地面」を意味することから、「天地創造」の場として新たな価値を創造しながら、手に入れ難い「禁断の果実」のような魅力あるコンテンツのあるマーケットプレイスを目指してまいります。
出典：GMOインターネットグループ、NFT事業に参入 インターネットにおけるコンテンツ流通革命を支援～マーケットプレイス「アダム byGMO」を提供予定～
GMOインターネットグループには、GMOフィナンシャルホールディングスの連結会社として暗号通貨取引事業を手掛けるGMOコイン株式会社があります。また、GMOインターネット株式会社でも、暗号資産マイニング事業を運営しています。
さらに、2021年3月から米国現地法人としてGMO-Z.com Trust Company, Inc.が世界初の日本円ステーブルコイン「GYEN」の提供を開始し、グループ全体で暗号資産の3つの事業領域「交換」「マイニング」「決済」で事業・サービスを展開しています。
今回の発表の背景には、直近のデジタルコンテンツ市場が拡大していることがあり、これまでの暗号資産関連事業やサービスを通じて蓄積してきたノウハウ、自社開発によるブロックチェーン技術を活かし、NFTプラットフォームやウォレットの提供を実現していくようです。
シンワワイズ
【シンワワイズの注目理由】
- アート作品を元にしたNFTの生成・販売にかかる新規事業を開始
- アート事業を手掛けているため、NFTとの相性が高い
2021年03月17日に、美術品事業を手掛けるShinwa Wise Holdings株式会社（以下、シンワワイズ）は、取り扱いアートのブロックチェーン登録に伴うアート作品を元にしたNFT の生成・販売にかかる新規事業の開始を発表しました。
具体的には、シンワワイズが販売するシンワアートNFTとブロックチェーンに登録されたその元となるアート作品のセット販売します。
美術品事業を手掛けるシンワワイズですが、NFT事業に参入した背景には、美術品特有の偽物対策があります。また、NFTマーケットを利用した安全な美術品の売買取引を実現することも目的もあるようです。
実物資産をブロックチェーンで登録することにより、本来、非代替資産であるアー
ト作品のコピー品をできる限り排除することを目的とします。NFTはブロックチェーン上に生成されているため、偽物を作ることができませんが、実物資産であるアートは、限りなく本物に近い偽物を作ることが可能です。偽物を限りなく排除するために実物資産をブロックチェーンとリンクさせることにより、偽物が製造される可能性を大幅に低下することが可能になります。
（しかしながら、実物資産であるアートは、ブロックチェーンでリンクして管理したとしても、１００％代替不可能になるわけではありません。Shinwa Wise Holdings グループはこのプロジェクトを通じて、資産となるには更なる技術的な革新を推進して１００％代替不可能な実物資産としてのアート作品の管理を目指します。）
出典：Shinwa Wise Holdings株式会社による取り扱いアートのブロックチェーン登録に伴うアート作品を元にしたNFTの生成・販売にかかる新規事業開始のお知らせ
シンワワイズのNFTサービスは、グループが販売するシンワアートNFTとブロックチェーンに登録されたその元となるアート作品のセット販売をすることで、作品情報をNFTにしたトークンと、ブロックチェーンに登録したその作品そのものを販売します。
シンワアートNFTとブロックチェーンに登録されたその元となるアート作品のセットで
販売する場合、そのままの価値で、相対やオークションで取引することが可能です。
ただし、シンワアートNFTと、ブロックチェーンに登録されたその元となるアート作品のセットを販売する段において、元となるアートとNFTとブロックチェーンを切り離すことは５年間禁止されます。
一方、5年後にシンワアートと元となるアート作品を切り離した場合、アート作品はアート作品として取引が可能になり、シンワアートNFTとシンワアートブロックチェーンのアドス内にある資産は、ブロックチェーンの中のトークンとコインの時価の８割の金額でシンワワイズが買い取るそうです。
gumi
【gumiの注目理由】
- NFT関連会社の「double jump.tokyo」や「フィナンシェ」にgumiが投資
- ブロックチェーン領域への投資に積極的
ゲーム事業やブロックチェーン事業を手掛けるgumiは、2019年にブロックチェーン向けゲームの開発を行うdouble jump.tokyo株式会社の株式を株式会社ディー・エル・イーより譲渡しています。
double jump.tokyoは、NFTを使ったブロックチェーンゲームとして世界最大のDAUを誇る『MY CRYPTO HEROES』を運営しています。
また、gumi社はブロックチェーン技術を活用した、新世代のクラウドファンディング2.0「FiNANCiE」を提供する株式会社フィナンシェに投資しています。
このようにgumi社は関連企業への投資や提携を加速化させており、今後もNFTの関連銘柄として注目できます。
Link-Ｕ
【Link-Uの注目理由】
- NFTのプラットフォーム「パレット（Palette）」を運営
サーバープラットフォームビジネスを展開する株式会社Link-Uは、ブロックチェーン分野で豊富な実績を有する株式会社HashPortと、コインチェック株式会社と合同で、日本初のIEO（Initial Exchange Offering）の実現に向けた共同プロジェクトを発足させています。
このIEOプロジェクトでは、ファンコミュニティにおいてコンテンツを活用したデジタルアイテムを発行・管理・流通させるためのブロックチェーンプラットフォームである「パレット」を運営します。「パレット」上のデジタルアイテムは、NFTのブロックチェーン上の資産として発行されます。
今回の共同プロジェクトでは、マンガ・アニメ、スポーツ、音楽をはじめとする日本の文化コンテンツの更なる発展を目指し、Link-UおよびHashPortが2020年3月に共同で設立したHashpaletteにおいて、ユーティリティ性を有するトークンである「パレットトークン（Palette Token, PLT）」の発行を行い、暗号資産取引サービスである「Coincheck」にてそのトークンの販売を行う予定です。
発行・販売されたトークンは、マンガ・アニメ、スポーツ、音楽をはじめとするコンテンツのためのブロックチェーンプラットフォームである「パレット（Palette）」において利用されます。
さらに、パレット上の取引で使用される「パレットトークン」は、イーサリアムブロックチェーン上で発行され、「パレットチェーン」におけるコンセンサスノード運営報酬の支払い、スマートコントラクトの発行手数料（GAS）、NFT売買の決済にも使われます。
「パレットトークン」は、共同企業のコインチェックの取引所で販売予定です。
NFTの決済に「パレットトークン」を用いることで、NFTの送付と金銭の受け渡しを同時に実施することが可能となり、エスクローサービスを活用することなく安全な2次流通市場を構築できるようです。
スクエアエニックス（スクエニ）
【スクエニの注目理由】
- NFTを活用した「NFTデジタルシール」の販売を予定
2021年3月17日に、大手ゲーム会社のスクウェア・エニックス（以下、スクエニ）は、double jump.tokyo株式会社との共同開発による、ブロックチェーン技術を活用したNFTデジタルシールを2021年夏に販売することを発表しました。このスクエニ初となるNFTデジタルシールは、「ミリオンアーサー」シリーズで展開予定となっています。
NFTデジタルシールは、シール購入者の情報がブロックチェーン上に登録されるため、唯一無二のコレクションとなります。また、デザインの面からも唯一無二のデジタルシールを所有することが可能となるようです。
本商品は、非代替性が特徴のNFTデジタルシールです。購入者情報がブロックチェーン上で記録され、シリアルナンバーやロットナンバー、使用状態（デジタルシールとしての使用履歴）などのデータをシール自体に紐づけています。そのため、コピーや複製などを行うことができず、さらにシール毎にデザインでの違いなどを持たせることで、デザインの面からも唯一無二のデジタルシールを所有することが可能になります。
出典：スクウェア・エニックス初ブロックチェーン技術を活用したNFTデジタルシールを2021年夏発売「ミリオンアーサーシリーズ」で展開予定
＜商品概要＞
商品名：未定
発売日：2021年夏
価格：未定
ジャンル：NFTデジタルシール
購入方法：公式サイトにて販売予定
権利表記：©2021 SQUARE ENIX CO., LTD. All Rights Reserved. Powered by double jump.tokyo Inc.
セレス
【セレスの注目理由】
- CoinTrade運営のマーキュリーと暗号資産取引所のビットバンク株式会社と資本提携
- ブロックチェーン領域のコンサルティング事業を行うHashPortと資本業務提携
ポイント事業を手掛けるセレスは、これまでに暗号通貨取引所のCoinTrade運営のマーキュリーや、ビットバンクと資本提携業務提携を結んでおり、ブロックチェーンや暗号通貨市場において注目される企業です。
そのセレスは、2021年3月2日年に、暗号資産のコンサルティング事業等を手掛けるHashPortと資本業務提携を結びました。
この資本業務提携により、HashPortが
- 分散型システムのトークン化である「暗号資産」
- 証券のトークン化である「セキュリティトークン」
- 法定通貨のトークン化である「デジタル通貨」
- コンテンツのトークン化である「NFT」
に対し、ブロックチェーンを用いた技術基盤を提供することとなりました。
資本提携関係にある企業を通じ、セレスもマーケットに参入することが期待されているようです。
フーバーブレイン
【フーバーブレインの注目理由】
- NFT事業を手掛けるDEAと資本業務提携
フーバーブレインは情報セキュリティ事業を展開する企業です。2021年3月15日に、シンガポールでブロックチェーンエンターテインメントプラットフォーム事業を開発運営する、DEA社と資本業務提携を合意しました。
DEA社は、グローバルで「NFT（Non-fungible token)をはじめとするブロックチェーン×エンターテインメントのリーディングカンパニー」として急成長しており、DEA社が運営するNFTプラットフォーム「PlayMining」の流通通貨であるDEP(DEAPcoin)は、世界の暗号資産市場で存在感を増しています。
資本業務提携に合意した両社は、それぞれのNFT事業とセキュリティ事業の強みを生かし、強固なセキュリティ要求される「働き方に関する情報」の取り扱いにつき、ブロックチェーン技術とEX（エンターテインメントトランスフォーメーション）を推進していくようです。
Gamewith
【Gamewithの注目理由】
- ブロックチェーンTCG「クリプトスペルズ」を手掛けるCryptoGamesへ出資
- NFTプラットフォーム「MINT（ミント）」を運営する株式会社Kyuzanに出資
国内最大のゲーム情報メディア「GameWith」を運営するGamewith社は、これまでにブロックチェーンやNFT関連企業に出資しています。
例えば、2019年7月には、国内最大のゲーム情報メディア「GameWith」が、ブロックチェーンゲーム「クリプトスペルズ」への出資を公表しています。出資を受けたクリプトスペルズは、リリース初日でゲーム内通貨「SPL」の売上高累計が、600ETHを超えるなど、大きな注目を集めているゲームです。
またGamewithは、NFTプラットフォーム「MINT（ミント）」を運営する株式会社Kyuzanにも出資しています。2021年4月には、Kyuzanが運営するスマートフォン向けブロックチェーンゲーム「EGGRYPTO」が、開始1年で会員数30万人突破するなど、NFT関連事業を手掛ける出資先企業を複数もつGamewithも、NFT銘柄において目が離せません。
