NFTアートとは？メリットや出品方法、仕組み、参入企業を紹介

NFTアートとは？
NFTアートの高額ランキング
NFTアートの出品・販売方法
NFTアートが出品できるNFTマーケットプレイス一覧
NFTアート領域への企業の参入事例
NFTアートに関する現在の課題
NFTアートの将来性
NFTアートを始めるならOpenSeaがおススメ

NFTアートとは？

NFTアートとは、NFTの仕組みを使って発行するアート作品です。

NFT（非代替性トークン）は、ビットコインで有名な仮想通貨でも利用される、データの改ざんが不可能な、ブロックチェーンの技術を使っています。ブロックチェーン上に、アート作品のデータを記録して発行することで作成できます。

そのため、NFTアートは、本物の証明が簡単にできるアート作品となっています。

NFTアートの特徴・メリット

ブロックチェーン上で発行するため唯一性がある

NFTアートはブロックチェーン上で発行するため、本物の証明が非常に簡単にできます。なぜかと言えば、ブロックチェーンはデータの改ざんがしにくい仕組みとなっているからです。

ブロックチェーンは、分散型ネットワークとも呼ばれ、データを世界中のノードと呼ばれる自立したシステムに、同じデータを保存します。同じデータを分散して保存するため、他のノードが正しいデータを保存しているため、NFTアートのコピー作品がでてきても、データの唯一性が保証されるようになっているのです。

もともと、アート作品は贋作といった偽物が流通するリスクがありましたが、ブロックチェーンによって、NFTアートだけでなく、リアルな作品にも唯一性や真贋性を保証することもできるようになっています。具体的には、アート事業を手掛けるシンワワイズは、リアルな作品にブロックチェーンを紐づけることで、全世界で真贋性がいつでも確認可能なシンワワイズNFTを提供しています。

二次流通によりクリエイターにも収入が発生する

NFTアートが二次流通で取引されると、アフィリエイト収入として、元々のクリエイターにも収入が入ります。

元々アート作品の多くは、一次流通時しか収入が発生しませんでした。しかし、NFTアートは、ブロックチェーン上で取引するため、正確な取引履歴が保存されるため、元々のクリエイターにも収入を与えることができます。

つまり、NFTアートは既存のクリエイターの収入構造を大きく変える仕組みを持ち、クリエイターがNFTを発行したくなるようなインセンティブを生み出す仕組みを持っています。

ネット上で簡単に取引できる

NFTアートは、ブロックチェーン上で発行と取引を行うため、ネット上であればいつでもどこでも簡単に取引が可能です。

例えば世界最大級のNFTマーケットプレイスである「OpenSea」では、無料で使えるデジタルウォレット「MetaMask（メタマスク）」と手数料を払うための仮想通貨があれば、誰でも簡単にNFTを取引可能です。

購入したNFTは、MetaMask内に保管することで、他のNFTマーケットプレイスで二次販売できます。

NFTアートの高額ランキング

高額な値段で取引されることが注目されているNFTアートですが、すでに高額取引されているNFTアートは以下の通りです。

【第1位】Everydays—The First 5000 Days：75億円
【第2位】Crossroads：6.6億円
【第3位】The Forever Rose：1億円
【第4位】Metarift：9800万円
【第5位】hairy：9600万円

NFTアートの最高落札額は、ネット上ではBeeple（ビープル）として知られるアーティストMike Winkelmann氏の「Everydays—The First 5000 Days」です。

出品当初は約1万円からオークションがスタートしましたが、最終的には75億円という、75万倍もの値段になりました。

このNFTアートに75億円もの価値が付いた理由として、作者が数年間毎日描いた5000個もの作品をまとめたものであり、最初に描かれたのが2007年の5月1日とされているため、最も古いNFTアートと主張しているためです。

ちなみに落札者は世界最大の、世界最大のNFTファンドである「Metapurse」の創設者で、Metakovan（メタコヴァン）の名前で知られるVignesh Sundaresan氏であり、このNFTアートの価値は75億円では安すぎるとインタビューでコメントしています。

【最新】NFTアートの落札ランキング、最高額は驚愕の75億円

2022年1月現在、NFTアートの最高落札額は、Beeple氏のEverydays—The First 5000 Daysの75億円です。本記事では、2021年で最も高額に落札されたNFTアートのランキングをまとめました。

NFTアートの出品・販売方法

実際にNFTアートを出品・販売することは簡単です。

特別な専門知識は必要なく、PCやスマホがあれば、誰でも出品可能です。

実際にNFTアートを出品・販売する手順は、以下の3STEPです。

NFTアートの元データを準備する
NFTアートを発行する
NFTアートを販売する

NFTアートの元データを準備する

NFTアートを出品・販売するには、まずNFTアートの元データを発行しましょう。

NFTアートといっても、絵画やイラストだけでなく、動画や音楽など、いわゆるデジタルデータであればなんでも大丈夫です。

ちなみに、世界最大級のOpenSeaでは、NFTとして出品可能なデータ容量は、40MBです。

項目	詳細
出品可能なデータタイプ	画像、ビデオ、音楽、3Dモデル
ファイル形式	JPG, PNG, GIF, SVG, MP4, WEBM, MP3, WAV, OGG, GLB, GLTF
サイズ上限	40 MB

動画などを出品する人は、アップロードまでにファイルの大きさを事前に確認しておきましょう。

NFTアートを発行する

出品。販売するNFTの元データが完成したら、次はブロックチェーン上に記録してNFTを発行します。

NFTを発行する手順は以下の通りです。

NFTマーケットプレイスにログイン
仮想通貨のウォレットを作成
ウォレットにNFTアートの売買に必要な仮想通貨を入金
マーケットプレイスで出品するNFTアートの販売条件を入力
出品するNFTアートをマーケットプレイスにアップロード

NFTアートを販売する

無事にNFTを発行できたら、実際にNFTを販売しましょう。

NFTを販売する手順は、以下の通りです。

OpenSeaなどでは、二次流通によるアフィリエイト利率を設定することも可能です。

OpenSeaのNFT出品方法を解説！GAS（ガス）代や手数料、売れるNFTは？

OpenSeaでのNFTの出品方法を解説します。OpenSeaでのNFT出品には、仮想通貨取引所の口座、GAS（ガス）代分のETH、MetaMaskが必要です。OpenSeaの手数料は2.5%です。本記事では、OpenSeaでのNFT出品方法と、売れるもの、具体的な出品操作を解説します。

NFTアートが出品できるNFTマーケットプレイス一覧

NFTアートを出品できるのが、NFTマーケットプレイスです。

NFTマーケットプレイスは国内と海外で様々なサービスがあります。

日本のNFTマーケットプレイス一覧

日本でおススメのNFTの取引所・マーケットプレイスは、「Coincheck NFT」と「miime（ミーム）」です。日本にあるNFT取引所・マーケットプレイスは、CoinCheck NFT、nanakusa、miime、TOKENLINK、NFTstudio、DeGachaです。

海外のNFTマーケットプレイス一覧

OpenSea
Rarible
SuperRare
Foundation
Crypto.com NFT Platform
NFT SHOWROOM
KnownOrigin
Enjin Marketplace
TreasureLand
NBA Top Shot

海外でおススメのNFT取引所はどこ？NFTマーケットプレイスを比較してみた

海外のNFTマーケットプレイスには、OpenSea、Rarible、SuperRare、LOOKSRARE、NFTrade、BloctoBay、Foundation、Crypto.com NFT Platform、NFT SHOWROOM、TreasureLand、AirNFTsがあります。なおおススメの海外NFTマーケットプレイスは、OpenSea（オープンシー）です。

NFTアート領域への企業の参入事例

日本国内では、NFTへの期待の高まりから、様々な企業によるNFT市場への参入が発表されています。

NFT領域への参入を発表している企業を大きく分けると、以下の4種類に分類できます。

大手IT企業（LINE、Yahoo！、楽天、メルカリ等）
仮想通貨取引所（Coincheck、BINANCE等）
アート事業を持つ企業（シンワワイズ等）
ブランド企業（グッチ、ルイヴィトン等）

大手IT企業（LINE、Yahoo！、楽天、メルカリ等）

※画像出典：LINE公式ブログ

2021年中に、以下の日本の大手IT企業がNFT事業への参入を発表しています。

LINE
Yahoo！（ヤフオク！）
楽天
メルカリ
GMO

企業	サービス名	リリース日
LINE	LINE NFT	2022年春予定
Yahoo！	ヤフオク！（でNFT取引が可能に）	2022年冬予定
楽天	Rakuten NFT	2022年2月25日予定
メルカリ	パ・リーグ Exciting Moments β	2021年12月～
GMO	Adam byGMO	2021年10月～

仮想通貨取引所の運営企業（Coincheck、BINANCE等）

※画像出典：Coincheck（コインチェック）公式ブログ

仮想通貨取引所も、続々とNFT機能を取引所上でリリースしています。

Coincheck（コインチェック）
BINANCE（バイナンス）
Coinbase（コインベース）

企業	サービス名	リリース日
Coincheck（コインチェック）	Coincheck（コインチェック）NFT	2021年3月
BINANCE	BINANCE NFT	2021年6月
Coinbase	Coinbase NFT	近日公開予定

アート事業を手掛ける企業（シンワワイズ等）

画像出典：シンワアートNFT

NFTアートは、アート事業を手掛ける企業と非常に相性が良いです。

例えば、世界中でアート事業を手掛けるShinwa Wise Holdingsグループ（以下、シンワワイズ）は、アート作品の贋作対策と二次流通市場の拡大を目的とした、「シンワアートNFT」をリリースしています。なんと、あの有名なバンクシーの作品も取引できます。

シンワアートNFTは、ERC721に基づく、自社製のコントラクトにより生成され、詳細情報は、シンワアートブロックチェーンによって管理されています。このシンワアートブロックチェーンは、Horizen（ホライゼン）をメインネットに、サイドチェーンであるZendoo（β版）により構築されています。ホライゼンのネットワークは全世界で40,0000以上ともいわれる膨大な数のノードによって構築されており、非常に高い安定性を誇ります。

ブランド企業（グッチ、ルイヴィトン等）

画像出典：superplastic

ヨーロッパでは、ファッションブランドを手掛ける企業がNFTアート領域に出品したケースが見られます。

GUCCI（グッチ）
ルイヴィトン
バーバリー
ドルチェ＆ガッバーナ

例えば、イタリアの有名ファッションブランド「GUCCI（グッチ）」は、VR上でのデジタルコレクションアイテム事業を手掛ける「スーパープラスチック（SUPERPLASTIC）」とコラボし、GUCCIのシンボルなどを利用したNFTアート「スーパーグッチ」を販売することを発表しました。

The NFT trend has taken the mobile industry by storm.

LOUIS THE GAME launched on 8/3 and has already seen 500,000 downloads in its first 7 days. The game features NFT artwork from Beeple, and is celebrating @LouisVuitton‘s 200th birthday!#NFT #Louis200 #technews #mobilegaming pic.twitter.com/fVwDbWPVJr

— App Annie (@appannie) August 13, 2021

また、ルイヴィトンは、創業者の生誕200周年を記念するイベントプロジェクトである「ルイ200（Louis 200）」内の取り組みとして、「ルイ：ザゲーム（Louis：The Game）」というNFTゲームを発表しました。このNFTゲームには、約30作品のNFTアートが登場しており、リリースからわずか7日間で50万ダウンロードを達成しています。

NFTアートに関する現在の課題

実は、法整備などがまだ間に合っていないNFTアートには、様々な問題が残っています。

その問題とは、大きく分けると、以下3つです。

著作権問題
取引範囲制限の問題
セキュリティの問題

著作権問題

NFTアートを購入しても、NFTの著作権は、あくまでクリエイターが保有します。

NFTのクリエイター：著作権
NFTの購入者：保有権

NFTの取引とは、NFTの保有権を移動することを指し、これがブロックチェーン上に記録されます。

リアルアートでも、あくまでクリエイターが著作権を保有しますが、購入者には保有権があるため、勝手な複製など著作権に反しない限りは、アート作品を自由に取り扱うことが可能です。

一方、NFTの場合、購入者が保有するのはNFT自体ではなく、NFTに紐づくデータであって、NFT自体のデータではありません。

ここで実際に、OpenSeaに出品されている、Jリーグ所属のサッカークラブ「アビスパ福岡」のAvispa Fukuoka NFTを見てみましょう。

NFTの説明欄に、著作権について記載されています。

【NFT利用時の注意事項】

本NFTの利用にあたり、下記の注意事項をご確認ください。

・本NFTの対象は画像データです。

・本NFTの保有者はNFTのオーナーになりますが、それ以外の著作権や商標権、その他知的財産権は譲渡されません。

・画像データの展示・掲載などの利用については、広告を目的とした内容、公序良俗に反する内容、法令違反に該当する内容、またはその恐れのある内容、わいせつ表現にあたる内容、上記に限らずアビスパ福岡株式会社が不適当と判断した場合は利用をお断りいたします。また、本NFTを通じて提供されるすべての情報は、法律で認められている範囲を超えての使用が一切禁止されています。また、画像データの利用にあたり、著作者の名誉・信用・イメージなどを毀損することの無いようご留意ください。

出典：OpenSea「Avispa Fukuoka NFT」

つまり、NFTアートを購入しても、実際はそのNFTアートの保有権をデータで受け取るだけであって、購入したNFTアートを水勝手に利用することはできない、ということになります。

リアルアートでも同様の問題がありますが、リアルアートはあくまで保有者がリアルアートを好きな形で保管することができる一方、NFTアートの場合は保有権のみがデータとして付与される、という形で終わってしまいます。そのため、リアルアートとは異なった所有権に関する議論が必要なようです。

取引範囲制限の問題

NFTを購入しても、他のマーケットプレイスなどに自由に出品できないのが、取引範囲問題です。

実は、互換性がない利用するブロックチェーンを利用したNFTマーケットプレイスでは、購入したNFTを他のNFTマーケットプレイスで出品不可能といったケースがあります。

つまり、購入したNFTマーケットプレイスでしか取引が行えないということです。

最近ではOpenSeaなど、世界最大手のNFTマーケットプレイスへの出品に対応したNFTマーケットプレイスも出てきています。

NFTを購入する際は、購入後も他のNFTマーケットプレイスに出品可能か、利用規約などの事前に確認しましょう。

セキュリティの問題

最近、NFTマーケットプレイスでのハッキング事件や不正事件が起こっています。

例えば、2022年1月に、世界最大級のNFTマーケットプレイスであるOpenSeaでは、ハッカーが脆弱性を利用して安い値段でNFTを購入したという事件が起こりました。さらに、OpenSeaでのログインに利用するMetaMask内のETH（イーサリアム）が抜き取られるなどのトラブルも、発生しています。

なお、2022年2月に、Metamaskの運営会社であるConsenSys社は、Metamaskのセキュリティ強化を目的に、ETHのインターフェース開発を手掛けるMyCrypto社を買収するなど、業界でもセキュリティ強化に向けた動きが出ています。

また、サービス側のセキュリティ対策が甘いことが要因のケースもありますが、ユーザー側のセキュリティ対策の甘さ（暗号化対策をしないまま公衆Wi-Fiを使ってMetamaskを利用する）も、セキュリティトラブルの要因ともなっているようです。

メタマスク乗っ取り被害の報告が続いています😔
自分への戒めとしても言いますが、自分は大丈夫など、他人事とは思わ無いようにした方が良いと思います。
こういうのは仮想通貨やNFT初心者よりも、色々と試したくなる中級者が1番危ないと思ってます😔#メタマスク　 #NFT https://t.co/W0Y8bwIHt7

— 干天の慈雨 (@kantenfta) January 30, 2022

そのため、最低限、ユーザー側ができるセキュリティ対策などは実施しておくべきでしょう。

具体的には、

カフェや駅などの公衆の無料Wi-Fiは極力利用しない（接続する場合はVPN接続する）
MetaMaskなどのシークレットリカバリーフレーズは厳重に管理する

等があります。

NFTアートの将来性

ここまでNFTアートの仕組みや、企業の取り組み事例を紹介しましたが、NFTアートの将来性はどうなのでしょうか？

結論から言えば、NFTアートの将来性は非常に高いといえるでしょう。

理由としては、

引き続き、NFTアート領域への有名企業の参入の可能性が高い
特定のNFTアート保有者のみ参加できる、DAO（分散型自律組織）のコミュニティが活発化する可能性が高い
メタバースなど、NFTアートと相性が良い領域の成長余地が非常に大きい

が挙げられます。

特に、Meta社（旧facebook）が注力するメタバース領域では、VR空間にNFTアートを飾るなど、NFTアートとの親和性が非常に高いため、メタバース領域の拡大に合わせて、NFTアートの領域も拡大することが予想されています。

実際に、NFT領域への将来性の高さから、2021年から世界中の投資ファンドがNFT関連企業への投資に投資する事例が増えています。例えば、NFTを使ったゲーム「The Sandbox」の運営企業は、シリーズBラウンドで、Softbankグループの投資会社であるSoftbankVF（ビジョンファンド）などから、9,300万ドル（約106億円）を資金調達を実施しています。

NFTアートだけでなく、メタバースやブロックチェーンなどの関連領域の将来性が高いため、その結果NFTアートの将来性も高まる可能性は非常に高いといえるでしょう。